特徴 支持される7つの理由

日本初のECサイト構築パッケージの実績

  1996年3月に、国内初のECサイト構築パッケージとして開発・リリースしました。 EC市場の変化や拡大に対応し続け、既にVer.10まで機能拡充しています。その完成度の高さより、国内の主要ECサイト構築を中心に1100サイト以上の実績を持っています。

  EC業界をリードし続ける中で、さまざまな事業形態に対応する製品ラインナップを拡充し、「1店舗版」だけでなく多店舗や多ブランドを取りまとめる「モール版」、企業間取引を行う「BtoB販売版」、海外の消費者に販売する「海外向多言語版」「中国国内版」などの製品を用意し、多くの企業にECサイト構築・導入しています。

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業界屈指の技術力

  当社は、IT技術者の間で広く知られている開発支援ツール「SI Object Browser」の開発元でその技術力に定評があります。EC市場の拡大とともに、パフォーマンスやセキュリティ、多言語化などサイトを支える技術要件レベルが年々高くなっています。 「SI WebShopping」は、“非常に売れるECサイト構築”をサポートする高度な技術に裏付けられた製品です。

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ERPベンダが作ったECサイト構築システム

  ECサイトでモノが売れる時代になり、現代のECサイトはフロント側だけでなくバック側の業務処理機能、基幹業務システムとの連携機能が非常に重要になっています。 当社は、日本初のERPを作ったメンバーが創業した会社で、Web-ERP「GRANDIT」の企画・開発も行っています。

  このように基幹業務を熟知したメンバーが制作したECサイト構築ソフトなので、受注から入金確認、出荷などの業務処理や商品、在庫、顧客情報などのメンテナンス処理、既存システムとの連携などバックエンド側の業務処理が効率的に行われるようになっています。

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プログラムソースも公開

  基幹業務パッケージと違い、ECサイト構築パッケージはサイトのコンセプトや雰囲気、ターゲット顧客などに合わせてデザインや機能を柔軟に変更する必要があります。また、売れるサイトを目指して、導入後も常に店舗の改良を続けなければなりません。 そのため、お客様自身または制作会社などでも変更ができるように、ご要望に応じてプログラムソースも公開しています。

  また、最新版ではCMS(コンテンツ・マネジメント・システム)機能も搭載し、お客様自身でキャンペーンページの作成やデザイン変更ができるようになっています。

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企画から運用までトータルにサポート

  EC事業の目的は、パッケージを導入してECサイト構築をすることではなく、ECサイトで売上を伸ばすことです。当社はECの黎明期から14年以上もEC構築事業に携わっており、多くの業種、業態のお客様を支援してきました。 そのノウハウをコンサルテーションや運用・サポートという形で支援体制化しており、売れるECサイト構築のために企画から運用までをトータルにサポートしています。

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ECソリューションの中核

  ECサイト構築ソフト「SI Web Shopping」は、商品を購入していただくフロント側と受注処理や商品メンテナンスなどの業務処理を行うバック側が一体になったパッケージです。基本業務処理だけでなく、メールマーケティングやRFM分析、アクセス解析、データ外部連携などの周辺機能もオールインワンで標準装備していますので、本製品だけでECサイト構築に必要な機能が満たされた総合システムです。

   しかしながら、EC市場の急激な拡大とともに、これら周辺機能に特化した優れた専用製品が数多く登場してきました。ユーザーニーズの広がりに対応するため、これら各専門分野のトップ製品との連携やOEM化を行い、ECサイト構築システム「SI Web Shopping」を中核としたECトータルソリューションの枠組みを実現しています。

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海外向けECサイトを支援

  ECの最近のキーワードは“海外向けEC”です。日本の市場が飽和感に包まれ停滞する中でも、日本のEC市場は順調に拡大しています。しかし、中国などのEC市場はさらに急拡大しており、多くの日本企業が海外消費者向けのECに乗り出しています。

 当社は、この海外へのニーズに早くから対応し、2008年に「SI Web Shopping 中国語版」をリリースしています。また2009年には中国以外の国々へも広範囲に販売できる「SI Web Shopping 多言語版」もリリースし、既に多くのECサイト構築・導入実績を持っています。

 日本国内にECサイト構築をして国際配送をするモデル、中国にECサイトを置いてローカル配送するモデルの両方に対応し、多通貨や銀聯・ALIPAY決済、SMS対応、秒殺機能など現地ニーズに合った機能を装備しています。コンサルや運用サービスなども含め、日本の企業が中国などでEC事業を展開するのを支援する体制と実績があります。

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